住民投票で、南セントレア市の名前以前に、
合併そのものが白紙になったそうだ。
落ち着くべきところに落ち着いたという感じだ。
30分ほど前にこの記事がリリースされている。
住民投票では2町とも合併反対が上回り、合併は白紙に戻った。アンケート集計は同夜遅くまで行われたが、前提となる合併がなくなったため、新市名も不要となってしまった。住民投票の投票率は、美浜町が72.79%、南知多町が68.87%だった。さぁ、これからあちらこちらのサイトでこれについて語られるだろう。
楽しみだ。
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指か、手のひらか−。偽造キャッシュカード対策の切り札として、身体の一部で本人確認をする生体認証技術の導入をめぐり、金融界に前代未聞の規格争いが展開されそうだ。富士通が開発した「手のひら静脈認証」を東京三菱銀行や一部地銀が導入。対抗して日立製作所が開発した「指静脈認証」は、みずほ銀行や日本郵政公社が導入を検討している。今後、地銀も巻き込んで二陣営に分かれることが予想され、「VHS対ベータ」で争ったかつてのビデオのような規格競争に発展する可能性も出てきた。


ニフティは16日、「ワープロ・パソコン通信サービス」を段階的に終了すると発表した。NIFTYからのニュースリリースはここ。終了するサービスやその代替サービス、スケジュール等はここ。
報告書では、異なる結果が出る要因として、「回答モニターとして登録する」というプロセスを経ることで生じる「回答者自身の心理的特性の違い」が最も影響が大きいと推測している。また、実験調査の結果から「インターネット調査は、現段階では、従来型調査の代用としてなんの留保もなくそのまま用いることは不適切」と指摘している。と報じている。
今回の結果をみる限り、インターネット調査は、現段階では、従来型調査の代用として何の留保もなくそのまま用いることは不適切である。と言い切っている。
日本テレコムは2月4日,子会社のジェンズ(JENS)とテレコムサービスを4月1日付けで吸収合併すると発表した。両社の経営資源を日本テレコムに統合して,グループ全体の効率性向上や経営体質強化が狙い。当時は、AT&T JENSって名前で企業向けのサービスに強かったと記憶している。そういえば、同社のISP事業のキーマンとお話をさせてもらったことがあったなぁ。あの人は今は何やってるのかな・・・。
吸収されるテレコムサービスは日本テレコムの販売代理店,ジェンズはプロバイダ事業を展開する。特にジェンズは,1992年に日本で初の商用インターネット接続サービスを開始した草分け的な存在である。
自分の故郷の名前が「南セントレア市」・・・あなたは耐えられますか??
故郷の歴史、文化、誇りは? セントレアって企業の商標じゃないの? この地名に絶対反対です!!!
※合併そのものに反対しているわけではありません。
えっ南セントレア?それどこ??南洋の島国???実は来年3月発足をめざす愛知県美浜、南知多両町の合併協議会が決めた新市名。公募しておきながら応募作は採用せず、来月開港する中部国際空港の愛称にちなんで同協議会が28日までに独断で決めた。南アルプスならともかく、「歴史や文化を反映していない」と早くも地元は反発、実現まではいろいろありそう。決めた名前もさることながら、その経過も不透明なんだね。公募にも「セントレア」はなかったらしい。その名前に歴史や由緒は感じないし(実際そんなものはない)、地域に根ざしたものとも思えない。セントレアって名前が全国区ならまだしも・・・ねぇ。語感はいいけど、それ以外に何にもないじゃん!
斉藤宏一美浜町長は「南セントレア市は将来、北の市町と合併してセントレア市になりましょう。」と発言しました。との某掲示板からの引用が同サイトで紹介されていました。これはもう、すごいんだかすごくないんだか分かりませんが、常人ではできない発想です。
単調な線の羅列を逆手に取ってユニークなデザインに仕上げたのが、デザインバーコード(神奈川県藤沢市)だ。サーファーが乗る波がバーコードになったもの、ピザの一切れが引くチーズの糸がバーコードになったものなど多彩。2月15日にサントリーから発売される「アミノ式」「カテキン式」のパッケージで実際に使用される予定。

「この木なんの木 気になる木」の歌で知られる日立製作所グループのテレビコマーシャルが5日から、新バージョンで放映される。4年ぶりの内容一新で今回が9代目。
インプレスは、「INTERNET magazineデジタルアーカイブス」を29日に公開する。月刊誌「INTERNET magazine」のバックナンバーをPDF化してサイト上で無料公開するもので、1994年9月発売の創刊号から2002年2月号まで、約7年間にわたって発行された全85冊が閲覧できる。
「バックナンバーに含まれる当時のニュースや取材記事は、日本のインターネットの歴史資産として価値がある」として広く公開することにした。